教育訓練給付金・補助金対象の動画編集スクールおすすめ9選！条件や実質料金・選び方【2026年最新】

「動画編集スクールを受講したいけど、受講料が高くて踏み出せない」という方に知ってほしいのが、国の補助金・給付金制度です。条件を満たせば受講料の最大70〜80%が支給され、30万円のスクールが実質9万円以下、50万円のスクールが実質15万円以下になるケースもあります。

ただし一口に「補助金・給付金」といっても、動画編集スクールで使える制度は「教育訓練給付金」と「リスキリング補助金」の2種類があり、対象者・還元率・転職の要否が大きく異なります。

制度を正しく理解して自分に合ったスクールを選ばないと、「申し込んだのに給付を受けられなかった」という失敗につながります。

この記事では、リスログが200校以上の動画編集スクールの口コミを管理してきた知見をもとに、制度の仕組み・受給条件・申請手順から、補助金スクールを選ぶときの判断軸まで徹底的に解説します。

ランキング一覧を見る前にこの記事を読めば、自分に合ったスクールを自信を持って選べるようになります。

スクール	受講料金	受講期間	割引/キャンペーン	案件紹介/保証	返金保証	無料体験	短期コース
studio US	1,528円	—	◯ 補助金/給付金	◯	◯ 8日間全額返金保証	◯	×
動画編集CAMP	15,000円/月〜	買い切り型	×	◯	◯ ✕	×	◯

動画編集スクールの補助金・給付金は2種類｜制度の概要

ランキングに掲載されているスクールは、「リスキリング補助金対象」「教育訓練給付金対象」など、使える制度が異なります。まず自分が使える制度を把握してから一覧を見ることで、どのスクールを優先的にチェックすべきかが明確になります。

教育訓練給付金（厚生労働省）とは？3種類の仕組みと動画編集での活用

教育訓練給付金は、厚生労働省が運営する雇用保険制度の一種です。雇用保険に加入している、または加入実績のある方が対象で、厚生労働大臣が指定する教育訓練講座を受講・修了した際に受講費用の一部が支給されます。

動画編集スクールで使えるのは主に「一般教育訓練給付金」です。在職中・離職中を問わず利用でき、転職が必要ない点が大きな強みです。副業目的・スキルアップ目的での受講でも対象になります。

教育訓練給付金（一般）の場合、30万円のスクールであれば6万円・50万円のスクールであれば10万円（上限）が修了後に戻ってきます。「大きな割引ではない」と感じるかもしれませんが、転職不要・副業目的でも使えるため、幅広い方が活用できる制度です。

リスキリング補助金（経済産業省）とは？最大70%還元の仕組み

リスキリング補助金の正式名称は「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」で、経済産業省が主導する制度です。還元率は最大70%・上限56万円と教育訓練給付金より圧倒的に高い点が特徴ですが、「在職中であること」「転職意欲があること」が前提条件です。

支給は2段階に分かれています。まず「講座修了時点で受講費用の50%（上限40万円）」が支給され、さらに「スクールが提供する転職支援経由で転職し1年間継続就業した場合に追加20%（上限16万円）」が支給されます。

50万円のスクールで最大の補助を受けるケースでは、修了時に25万円が戻り、転職後の就業継続で追加10万円（実質上限内）が戻る計算です。ただし第2回支給は転職後1年が必要なため、全額回収には時間がかかります。

現在無職の方・フリーランス・転職する予定がない方は対象外です。対象スクール・コース数も教育訓練給付金より少なく、動画編集分野で認定されている講座は限られています。

目的・状況別「どちらの制度が自分に向いているか」を確認する

制度選びは「目的」と「今の状況」の2軸で考えると判断しやすくなります。

2つの制度の同時利用（併用）はできません。どちらかを選んでから受講・申請の手続きを進めてください。「どちらが自分の状況に合っているか確信が持てない」という場合は、気になるスクールの無料カウンセリングで相談するのが最も確実な方法です。

教育訓練給付金の受給条件と申請の流れ【申し込み前に確認すべき4点】

受給できる人・できない人の条件を正確に理解する

一般教育訓練給付金を受け取るには、以下4つの条件を全て満たす必要があります。200校以上の口コミを管理してきた中で「申し込み後に条件を満たしていないとわかった」という失敗が頻出するため、必ず受講前に確認してください。

条件①：雇用保険に通算1年以上加入していること（初回受給の場合）

通算とは、複数社での勤務期間を合算できるという意味です。A社で8ヶ月・B社で6ヶ月であれば合計14ヶ月となり条件を満たします（ただし職場を離れた期間が1年以内であること）。

正社員だけでなく、雇用保険に加入していれば契約社員・派遣社員・パート・アルバイトでも対象になります。給与明細に「雇用保険料」の控除があれば加入していることが確認できます。

条件②：前回の受講開始日から3年以上経過していること（2回目以降の受給の場合）

以前に教育訓練給付金を利用したことがある場合、次の利用まで3年以上のインターバルが必要です。3年未満での重複申請はできないため、以前に利用した記憶がある方は必ずハローワークで確認してください。

条件③：在職中の場合は受講開始日時点で雇用保険の被保険者であること

在職しながら受講するケースは、現時点での雇用保険加入が必要です。「退職してから受講しよう」と考えている方は④の条件を確認してください。

条件④：離職中の場合は、退職日の翌日から1年以内に受講を開始すること

退職から1年を超えると対象外になります。退職を考えている方は「退職後なるべく早く受講開始する」計画を立ててください。

「自分が対象かどうか」をすぐに確認できるチェックリスト

スクールを選ぶ前に、以下のチェックを必ず行ってください。

リスログの口コミで最も多い失敗パターンが「コース単位での確認漏れ」です。同じスクールでも「総合コース（6ヶ月）は対象だが短期コース（3ヶ月）は対象外」というケースがよくあります。
スクールの公式サイトに「給付金対象」とあっても、コース単位で必ず厚生労働省の検索システム（https://www.kyufu.mhlw.go.jp/kensaku/ ）で確認してください。

動画編集スクールで「教育訓練給付金」を使う5ステップ

一般教育訓練給付金の申請に事前のハローワーク手続きは不要ですが（専門実践は必要）、修了後の申請期限は絶対厳守です。流れを把握したうえで準備を進めると、給付金を確実に受け取れます。

STEP 1：対象コースかどうか確認する

厚生労働省の講座検索システムでスクール名・コース名を検索し、給付金対象かをコース単位で確認します。「スクール全体が対象」と思い込まず、受講予定のコース名で必ず確認してください。

同じスクールでも「総合コースは対象、短期コースは対象外」というケースが多くあります。厚生労働省の検索システム（https://www.kyufu.mhlw.go.jp/kensaku/ ）でコース名を入力して確認できます。

STEP 2：スクールに申し込み、受講料を全額支払う

給付金は後払いのため、まず受講料を全額自己負担で支払う必要があります。30万円のスクールであれば30万円を先に準備してください。給付金の6万円は修了後に戻ってきます。

分割払いに対応しているスクールもありますが、分割手数料がかかる場合があるため総支払額を確認したうえで選択してください。

STEP 3：修了要件をクリアして修了証明書を受け取る

出席率・課題提出率などスクールが定める修了要件を全て満たして修了証明書を受け取ります。修了要件を満たせなければ受講料を全額支払っていても給付を受け取れません。

スクールによって出席率の基準（80〜100%）・課題の提出期限・最終制作物の要件が異なるため、入学前に詳細を確認してください。

STEP 4：修了後すぐにスクールへ書類発行を依頼する

修了証明書・領収書などスクールが発行する書類の準備に数日〜数週間かかることがあります。申請期限（修了後1ヶ月以内）に余裕を持って手続きを進めるため、修了の見通しが立ったタイミングでスクールへ早めに依頼してください。

書類が手元に揃ったらすぐにハローワークへ向かえる準備を整えておくことが重要です。

STEP 5：修了後1ヶ月以内にハローワーク窓口で申請する

必要書類（教育訓練給付金支給申請書・修了証明書・領収書・雇用保険被保険者証・本人確認書類・通帳またはキャッシュカードのコピーなど）を持参してハローワーク窓口で申請します。

郵送申請は不可で、必ず窓口に直接行く必要があります。審査後に指定口座へ振り込まれるまで通常1〜2ヶ月かかります。この期限を1日でも過ぎると受給権が失効するため、修了日を把握したらすぐに申請の準備を開始してください。

専門実践教育訓練給付金は動画編集スクールで使える？

専門実践教育訓練給付金（最大70%・年間上限56万円）は還元率が高い制度ですが、動画編集スクールで対象となっているコースは2026年現在ではごく少数です。

この制度を利用する場合、受講開始の1ヶ月前までにハローワークで「訓練前キャリアコンサルティング」を受け、受給資格確認手続きを完了することが必須です。この事前手続きを忘れると給付を受けられなくなるため、対象コースを検討している方はまず最寄りのハローワークへ相談してください。

雇用保険の加入期間が通算2年以上（初回）必要という条件もあります。対象コースかどうかは厚生労働省の検索システムで「専門実践教育訓練」の区分を選んで検索できます。

リスキリング補助金の受給条件と申請の流れ【転職を目指す方へ】

受給の3条件と「転職が前提」を正確に理解する

リスキリング補助金には以下3つの受給条件があります。この3点を全て満たせる方にとっては、教育訓練給付金より大幅に費用を下げられる非常に有利な制度です。

条件①：雇用保険に加入している在職者であること

現在の会社で雇用保険に加入している方が対象です。退職後・個人事業主・フリーランス・学生は原則対象外となります。

条件②：転職意欲があること（転職が前提）

この制度は「スキルを習得して転職する」ことを支援するものです。「今の会社にいながらスキルを磨きたい」「副業目的で動画編集を学びたい」だけの方は、制度の趣旨と合致しないため対象外となる可能性があります。

条件③：経済産業省が認定した補助事業者（スクール）の講座を受講すること

認定を受けていないスクールでは補助金を受けられません。動画編集分野の認定スクールはデジタルハリウッドSTUDIO by LIG・ヒューマンアカデミー・DMM WEBCAMP・Winスクールなど一部に限られています（2026年時点。変更の可能性あり）。

経済産業省が公開する補助事業者一覧で最新情報を確認してください。

受講費用別「実質いくら戻るか」シミュレーション

リスキリング補助金の支給は「修了時50%」と「転職後就業継続1年で追加20%」の2段階です。以下のシミュレーションを参考に、実質負担額を計算してみてください。

注意：転職後の追加20%は「スクールが提供する転職支援サービス経由での転職」が条件です。自分で転職した場合・他の転職エージェント経由の場合は追加給付の対象外になります。

また全額受け取るには修了から少なくとも1年以上かかるため、資金計画に余裕を持ってください。

リスキリング補助金の申請ステップと主な注意点

リスキリング補助金はスクール経由での申請が一般的で、補助金対象スクールは申請サポートを提供しています。

申請の流れは①経産省の補助事業者一覧で対象スクール・コースを確認、②無料カウンセリングで補助金の適用可否を確認、③申し込みと受講料全額の先払い、④修了要件をクリアして修了証明書を受け取る、⑤スクール経由で補助金を申請（修了時の50%）、⑥転職・就業継続1年後に追加20%を申請、となります。

スクール側がサポートしてくれるため手続き面での難易度は低めですが、「認定スクールかどうか」の確認は公的機関のリストで自分でも照合してください。スクールの営業担当者の説明だけを信じて対象外スクールに申し込んでしまったという失敗事例も存在します。

補助金・給付金対象の動画編集スクールを選ぶ4つの判断軸

ランキング一覧を見るときに役立つ、スクール選びの判断軸を整理します。「補助金が使えるかどうか」はあくまで条件のひとつです。これに加えて以下の4軸で評価すると、自分に合ったスクールを選びやすくなります。

判断軸①：使える制度と実質負担額で絞り込む

ランキングに表示されるスクールは補助金・給付金の種類がそれぞれ異なります。自分が使える制度（教育訓練給付金 or リスキリング補助金）が対応しているスクールを優先してチェックしましょう。

実質負担額は「受講料 × （1 - 支給率）」で概算できます。ただしリスキリング補助金の場合は転職後1年継続就業が最大支給の条件なので、「修了時の実質負担」と「全額受け取った後の実質負担」を区別して計算してください。

補助金対象スクールの中でも受講料はスクールによって大きく異なるため、同じ70%支給でも実質負担額が数倍違うケースがあります。

判断軸②：修了要件の厳しさと自分のスケジュールで判断する

補助金・給付金を確実に受け取るためには、スクールが定める修了要件を全てクリアする必要があります。出席率80%以上・課題提出率100%・最終制作物の提出などが一般的な条件です。

社会人が働きながら受講する場合、繁忙期・出張・突発業務が修了要件の達成を妨げるリスクがあります。200校以上の口コミを管理してきた中で「修了要件が厳しすぎて給付金を受け取れなかった」という声は決して少なくありません。

スクールを選ぶ際は「授業は録画視聴でも出席扱いになるか」「課題の延長申請ができるか」「週何時間の学習時間が必要か」を確認し、自分の生活スタイルで無理なく継続できるスクールを選んでください。

判断軸③：受講後の目標（転職・副業・案件獲得）に合ったサポートで選ぶ

補助金で受講料が安くなっても、受講後に仕事・収入につながらなければ本末転倒です。受講後のサポート内容は費用と同じくらい重要な選択基準です。

転職目的の方はスクールの転職成功率・企業との提携状況・転職支援の具体的な内容（求人紹介・面接対策・ポートフォリオ添削）を確認してください。リスキリング補助金の追加20%はスクール経由の転職が条件なので、転職支援の質は補助金受給とも直結します。

副業・フリーランス目的の方は案件紹介件数・案件保証の有無・受講後の実績を確認しましょう。「案件紹介あり」と謳っていても実態は求人掲示板へのリンクのみというスクールもあるため、無料カウンセリングで具体的な支援内容を確認してください。

判断軸④：reslog独自視点で見る「補助金スクール選びで失敗しないための鉄則」

200校以上のスクール口コミを管理してきた経験から言えるのは、「補助金の有無はスクール選びの条件のひとつに過ぎない」ということです。

補助金対象であることは費用を下げる手段であり、目的ではありません。補助金で受講料が安くなっても、スクールの質やサポートが自分の目標に合っていなければ結果的に損になります。

リスログの口コミ分析で見えてきた「補助金スクールで成功した方に共通するパターン」は、受講前に複数のスクールの無料カウンセリングを受け、「この制度は自分に適用されるか」「修了要件を生活スタイルで達成できるか」「受講後のサポートが目標に合っているか」の3点を全て確認してから申し込んでいるという点です。

特に無料カウンセリングを複数社で受けた方は、スクール間の違いを正確に把握したうえで判断できており、受講後の満足度が高い傾向があります。

一方で後悔した方に多かったのは「補助金が使えるから」という理由だけでスクールを選んだケースです。受講開始後に「カリキュラムが自分の目的と合わない」「修了要件が生活スタイルに合わない」と気づいても、受講料を先払いしている状況では立ち回りが難しくなります。

コース単位の確認不足・資金計画なしの後払い対応・修了要件の事前確認漏れという3つのミスが、補助金を受け取れなかった失敗の大半を占めています。

ランキング一覧を見るときは「補助金対象かどうか」だけでなく「そのスクールが自分の目標・生活スタイル・目的と合っているか」を総合的に判断してください。

リスログが200校以上の口コミから見えた補助金スクール受講者のリアルな本音

「受講してよかった」という声に共通するパターン

リスログで収集した口コミの中で、補助金・給付金を使って動画編集スクールを受講し「受講してよかった」と評価した方の口コミには、いくつかの共通点が見られました。

最も多かった声は「費用の壁が消えて一歩踏み出せた」という内容です。受講料が高くて検討していたスクールに踏み出せなかった方が、補助金を知ったことで決断できたというパターンです。

特に30〜50万円台のスクールをリスキリング補助金や教育訓練給付金で受講した方の口コミでは、費用面への満足度が高く「もっと早く受講すればよかった」という声も多くありました。

また「転職サポートが手厚く、補助金の申請もスクールがサポートしてくれたので安心だった」という声も複数ありました。

補助金申請の手続きは初めての方には複雑に感じられますが、スクール側が丁寧にサポートしてくれることで安心して受講を継続できたケースが多く見られます。受講前から専任カウンセラーが付くスクールは、給付金申請のサポートも充実している傾向があります。

「後悔した」「失敗した」という声から学べること

一方で「思っていたのと違った」「補助金を受け取れなかった」という声も一定数あります。reslogの口コミから見えてきた後悔・失敗パターンで最も多かったのは「修了要件が想定より厳しく、出席率を維持できなかった」という内容です。

働きながらオンラインスクールを受講する場合、週の学習時間の確保が難しくなる繁忙期があります。

「録画視聴でも出席にカウントされると思っていたが、実際には視聴しただけではダメだった」「課題の締め切り期限が厳しく、遅れたら修了認定が取れなかった」という具体的な声もありました。

もうひとつ多かったのが「補助金対象と思って申し込んだが、選んだコースは対象外だった」というパターンです。スクールのLP（ランディングページ）に「補助金対象」と大きく書いてあっても、対象はコースAだけでコースBは非対象というケースが実際に存在します。

こうした失敗を防ぐためには、スクールの説明を信頼しながらも、必ず公的機関のシステムで自分でもコース単位の確認を行うことが重要です。

補助金・給付金を受け取るために絶対やってはいけない3つのミス

ミス①：申請期限（修了後1ヶ月以内）を過ぎた

教育訓練給付金の支給申請は「講座修了日の翌日から1ヶ月以内にハローワーク窓口で行う」という厳格な期限があります。この期限を1日でも過ぎると受給権が失効し、どんなに条件を満たしていても給付を受けられなくなります。

「修了したら申請しよう」と後回しにすると、スクールからの書類発行（数日〜数週間かかることも）と申請手続きの時間が合わなくなるリスクがあります。修了の見通しが立った段階でスクールに書類発行を依頼し、受け取り次第すぐにハローワークへ向かえる準備を整えておくことが重要です。

申請に必要な書類は「教育訓練給付金支給申請書（ハローワークで入手）」「教育訓練修了証明書（スクール発行）」「領収書または専用の領収証明書（スクール発行）」「雇用保険被保険者証」「本人確認書類」「通帳またはキャッシュカードのコピー」です。

受講開始前から必要書類リストを把握し、修了後すぐに動ける準備をしてください。

ミス②：コース単位で給付金対象かどうか確認しなかった

スクール全体が給付金対象と思い込んで申し込んだ後、「選んだコースは対象外だった」というミスは非常によくあるパターンです。同じスクールでも「総合コース（6ヶ月）は教育訓練給付金対象」「短期コース（3ヶ月）は非対象」というケースが多々あります。

スクールの公式サイトや担当者の説明だけを信頼せず、必ず厚生労働省の「教育訓練給付制度 講座検索システム」でコースを検索してみましょう。リスキリング補助金についても同様で、経済産業省の補助事業者一覧でスクール・コース単位の対象確認が必要です。

ミス③：後払いの仕組みを理解せず、資金計画を立てていなかった

教育訓練給付金もリスキリング補助金も、どちらも「後払い制度」です。受講料は一度全額を自己負担で支払い、講座を修了してから申請して給付を受け取る流れになります。

たとえば30万円のスクールを教育訓練給付金（20%支給）で受講する場合、まず30万円を支払う必要があります。6万円が戻ってくるのは修了後2〜3ヶ月後です。50万円のスクールをリスキリング補助金で受講する場合も、先に50万円を用意する必要があります（修了後に25万円が戻ってくる）。

「補助金があるから手持ちが少なくても大丈夫」と思って申し込むと受講料の支払いに困ることになります。受講前に「受講料全額の先払い＋生活費（審査待ち期間分）」を確保した資金計画を立ててください。

スクールによっては分割払いに対応していますが、分割手数料がかかる場合もあるため総支払額を必ず確認してください。

よくある質問

パートやアルバイトでも教育訓練給付金は使える？

雇用保険に加入していれば、正社員以外でも教育訓練給付金を利用できます。パート・アルバイト・派遣社員・契約社員も、雇用保険に通算1年以上加入していれば対象です。

雇用保険への加入有無は給与明細の「雇用保険料」控除で確認できます。週の所定労働時間が20時間未満の方は雇用保険に加入できないため、正確な状況はハローワークまたは勤務先の人事部門に確認してください。

雇用保険被保険者証を紛失している場合でも、ハローワークの窓口で加入状況を照会してもらえます。

職業訓練（ハローワーク）と教育訓練給付金はどう違う？

まったく異なる制度です。職業訓練は主に離職中の方を対象とした制度で、公共職業訓練・求職者支援訓練があります。受講料が無料または低額で、条件を満たせば月10万円程度の職業訓練受講給付金（生活支援）も受け取れます。

ただし動画編集コースの開講は地域・時期によって限られており、競争倍率が高い場合もあります。教育訓練給付金は、在職中・離職後1年以内の方が民間スクールで学ぶ際に受講費用の一部が支給される制度です。

動画編集スクールを自由に選べる点・働きながら受講できる点が特徴です。離職中で就職を目指している方は職業訓練も有力な選択肢です。在職中でスキルアップ・副業目的の方は教育訓練給付金が向いています。

給付金・補助金対象のスクールはどこで調べられる？

教育訓練給付金の対象スクール・コースは、厚生労働省の「教育訓練給付制度 講座検索システム」で検索できます。スクール名・コース名・地域で絞り込めるため、申し込み前に必ずコース単位で確認してください。

リスキリング補助金の対象スクールは、経済産業省が公開する「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業 補助事業者一覧」で確認できます。スクールの公式サイトに「補助金対象」と記載があっても、最新の認定状況を必ず公的リストで照合することをおすすめします。

教育訓練給付金とリスキリング補助金は同時に使える？

同一の講座への同時適用はできません。どちらか一方を選ぶ必要があります。ただし国の制度とは別のスクール独自のキャンペーン割引・早期申し込み割引・学割・ママ割などは国の制度と別途利用できる場合があります。

スクールの無料カウンセリングで「使える割引の組み合わせ」を確認すると、実質負担をさらに下げられることがあります。

雇用保険未加入の場合、補助金なしでコスパよく受講する方法はある？

フリーランス・個人事業主・学生・短時間パートなど、補助金・給付金が使えない方でも受講料を抑える選択肢はあります。

月額3,000〜5,000円程度のサブスクリプション型（月額制）スクールは、受講期間を自分でコントロールすることで総額を大きく抑えられます。
また各スクールが提供するキャンペーン・早期割引・学割・ママ割を活用する方法もあります。

「補助金対象でなくてもコスパが高い動画編集スクール」は、reslogのランキングにも掲載されています。補助金対象スクールと合わせて比較してみてください。

まとめ

動画編集スクールで使える補助金・給付金は「教育訓練給付金（厚生労働省）」と「リスキリング補助金（経済産業省）」の2種類です。

転職を目指す在職者にはリスキリング補助金（最大70%）、副業・スキルアップ目的の方や離職者には教育訓練給付金（最大20%・転職不要）が向いています。どちらも後払いのため受講料全額の先払いが必要。コース単位の対象確認・修了要件の遵守・申請期限の厳守の3点が失敗しないための鉄則です。

まずはスクールの無料カウンセリングで「自分が使える制度かどうか」を確認するのが最短ルートです。